振替伝票形式や現金・預金出納帳など、9ターンの入力形式に対応！原紙伝票に合わせて最適な処理を選択し、スピーディーに入力することができます。入力結果は即座に帳票に反映し、取引先や資金繰りの状況をタイムリーに把握することができます。

定型仕訳から簡単入力

毎月発生する取引や頻繁に発生する取引は定型仕訳として登録しておくことで業務効率がアップします。給与などの複雑な取引や会社特有の取引等も登録しておくと便利です。

消費税は自動判断

消費税の「課税」「非課税」「対象外」などの課税区分や税率は、あらかじめ科目や補助、固定摘要に設定が可能で、入力担当者に取引形態の判断を任せる必要はありません。

付箋・備考

入力時や確認時に「気になる」「後でチェック」など、仕訳データに電子付箋（赤・青・緑・橙・連絡）を貼り付け、付箋検索することで効率良く業務を進めることができます。

ピンポイントで検索

入力した仕訳データは、科目・金額・摘要など様々な条件指定により管理者が求める情報をすばやく確認することができます。

• 30万円以下の購入備品をチェックする
• 10万円以上の消耗品費をチェックする
• 5千円以上の交際費をチェックする

伝票印刷

入力した仕訳データから振替伝票、入金伝票、出金伝票を印刷することができます。白紙用紙に3連または2連のレイアウトが選択できます。

1共通補助管理

得意先管理

【売掛金管理】
売掛金の入金予定や滞留状況を得意先別に把握することができます。営業担当者への回収指示や契約条件の見直しなどの検討材料となります。
【売上債権・与信管理】
得意先別に与信限度額を設定し債権管理を行います。リスクマネジメントを行うことで貸倒れが発生した場合でもダメージを最小限に抑えられます。

仕入先管理

【買掛金管理】
買掛金、未払金、未払費用などの支払状況を仕入先別に確認することができます。仕入先からの信頼を高め継続、有利な取引につなげることができます。

銀行別管理

【預金・借入金残高管理】
預金、借入金残高を銀行別に即座に把握することができます。
借入金に対する預金残高の比率（預貸率）は資金調達の検討の際に役立ちます。

2資金繰管理

安定経営を維持「資金繰実績・予定表」

資金繰実績予定表では資金繰予算と実績を対比し、全体の資金繰予定を把握することで、借り入れが必要な時期を検討するとともに、資金ショートなどのリスクを回避することができ、安定した経営を維持するために必要な管理です。

●財務報告書

月次報告のための財務報告書は、経営会議、営業会議など、現場によって求められる情報は変化します。
科目の残高、取引高以外に人員数（非会計科目）や、比率（特殊計算式）を盛り込んだ財務報告書、最大99パターンを、手間をかけずに簡単に作成することができます。

●財務報告書（比較・推移）

当期実績、月次実績、累計実績を前期または予算と比較して財務報告書を作成することができます。

• 比較財務報告書
• 四半期比較財務報告書
• 推移財務報告書
• 部門別比較財務報告書
• 科目別部門
• 月次比較

●ドリルダウン

財務報告書から元帳、得意先元帳、部門別元帳へのドリルダウン機能で、データ検証の効率化が図れます。

●元 帳

総勘定元帳、科目別補助元帳、共通補助元帳、部門元帳、摘要元帳の白紙印刷、専用紙印刷、カラー印刷、PDF出力（しおり付き）に対応しています。

●元帳インデックス

元帳にはインデックス印字、インデックスメモリの印字が可能です。

部門管理

• 財務報告書や各種比較帳票から、部門別の集計表や元帳までドリルダウンが可能です。
• 部門別に、月次実績・累計実績を集計し損益管理も可能です。
• 部門別や事業別の収支を把握することで、事業計画を見直したり、コスト削減に取り組むなどの適切な経営判断につながり、次のステップへと進むことができます。

セグメント管理

• 勘定科目・補助・部門に加えてセグメント機能を活用することで多角的な分析が可能です。
• 手計算や表計算ソフトでは難しいセグメント管理も、日常の仕訳データをもとに簡単に集計することができます。
• 高収益製品に資源を集中させる、低収益製品の縮小、撤退などセグメント管理は経営判断に密接に関わります。

予算管理

• 当初予算、修正予算など最大4パターンの予算を全社・部門別に作成可能です。
• 予算を組む担当者が別にいる場合、システムから予算書をEXCELに出力すれば、担当者が予算を組んでシステムに取込むことができます。
• 予算と実績の比較（予実管理）を当月、四半期、半期、通期ベースで実施。全社および部門別の予算実績対比が可能です。

三期比較

• 三期比較損益計算書は、当期の予想決算金額と、前期、前々期の実績、決算金額の比較、趨勢比（※）での比較を行います。
• 次月以降の見込みや対策の見直しを図ることにつなげることができます。

※趨勢比とは前々期の金額を100%としたときの前期・当期の比率です。